携帯、アフリカ、日本企業

ＩｎｆｏＤｅｖのサイトにアフリカに携帯アプリケーション開発研究所を設立するための動きについて書かれていました（First steps towards a mobile applications lab for Africa）。フィンランド政府、ノキア、そしてＩｎｆｏＤｅｖの協力（←以前、このブログでも紹介した３社のパートナーシップ）で４月２７日に、ケニアのナイロビで会議が開かれる。議題は、「アフリカに携帯アプリケーション開発研究所は必要か？」、「その研究所はどんなサービスを提供するべきか？」、「どんな携帯アプリがアフリカに必要か？」、「どんなパートナーと組むべきか？」といったようなもの。

また、ある雑誌を読んでいたら、ＩＢＭと東京大学先端科学技術研究センターがインドの国立デザイン大学と共同で、非識字者向けの携帯アプリケーションを開発するという記事を見つけた。もともとは視覚障害者の方向けに、携帯が簡単に操作できるように開発してきた技術だけれど、この技術は途上国の非識字層向けにも利用できるというもの。
多くの途上国でも携帯が普及していているものの、非識字者（多くは貧困層）にとってはそのメリットも半減しているから、文字が読めなくても携帯を有効活用できるアプリがあれば、途上国の開発にも貢献出来る。

日本の携帯会社は、「らくらくホン」みたいに、お年寄りでも簡単に使えるような携帯を作ったり、障害者向けの携帯アプリを開発したり、この分野に長けている。こういった技術をアフリカの携帯普及にも役立てられればと思う。上記会議の議題である「どんな携帯アプリがアフリカに必要か？」、「どんなパートナーと組むべきか？」という問いに対し、“非識字者向けアプリが必要”、“その技術を持っている日本企業をパートナーに”といった思いが。しかしながら、やはりパートナーはノキアなのかな。