携帯、アフリカ、日本企業

InfoDevのサイトにアフリカに携帯アプリケーション開発研究所を設立するための動きについて書かれていました(First steps towards a mobile applications lab for Africa)。フィンランド政府、ノキア、そしてInfoDevの協力(←以前、このブログでも紹介した3社のパートナーシップ)で4月27日に、ケニアのナイロビで会議が開かれる。議題は、「アフリカに携帯アプリケーション開発研究所は必要か?」、「その研究所はどんなサービスを提供するべきか?」、「どんな携帯アプリがアフリカに必要か?」、「どんなパートナーと組むべきか?」といったようなもの。

また、ある雑誌を読んでいたら、IBMと東京大学先端科学技術研究センターがインドの国立デザイン大学と共同で、非識字者向けの携帯アプリケーションを開発するという記事を見つけた。もともとは視覚障害者の方向けに、携帯が簡単に操作できるように開発してきた技術だけれど、この技術は途上国の非識字層向けにも利用できるというもの。
多くの途上国でも携帯が普及していているものの、非識字者(多くは貧困層)にとってはそのメリットも半減しているから、文字が読めなくても携帯を有効活用できるアプリがあれば、途上国の開発にも貢献出来る。

日本の携帯会社は、「らくらくホン」みたいに、お年寄りでも簡単に使えるような携帯を作ったり、障害者向けの携帯アプリを開発したり、この分野に長けている。こういった技術をアフリカの携帯普及にも役立てられればと思う。上記会議の議題である「どんな携帯アプリがアフリカに必要か?」、「どんなパートナーと組むべきか?」という問いに対し、“非識字者向けアプリが必要”、“その技術を持っている日本企業をパートナーに”といった思いが。しかしながら、やはりパートナーはノキアなのかな。

コメント

  1. […] This post was mentioned on Twitter by Kodjovi du Japon, tomohiro. tomohiro said: http://ow.ly/1yyQn 「携帯、アフリカ、日本企業」ノキアとフィンランド政府とInfoDevが27日にケニアのナイロビで会議。アフリカにアプリ開発の研究所は必要か??などなど。個人的には必要ではないかと思う。必要だし、長期的には大きな競争優位になるはず。 […]

  2. […] ICT4Dの話になると、「途上国の人々にインターネットを提供しても、ネット上の情報の80~90%以上が英語なので、非識字率の高い貧困層は結局ネットの恩恵を受けられない」とか、「田舎の人々は文字が読めないので、携帯を持っていても、テキスト利用のメリットを受けられない」といった注意点が良く指摘されている。確かにその通りだけれど、もしかすると、テクノロジーの進化が、非識字率の問題をも簡単に解決する可能性も十分ありえそうだ。今回紹介したG-mailの他にもGoogle translateや高齢者や障害者向けの携帯技術、etc、今後もこいうったテクノロジーの革新に期待したい。 […]

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